『浮気調査をしている事がバレちゃった!?』浮気調査に失敗する原因と、失敗しない為に知っておきたい事【2018年版】

浮気調査で実際に起こり得る『浮気調査の失敗』。なぜ浮気調査に失敗するのかを徹底解説!

何事においても失敗はあります。100%絶対に成功する...ということはまずあり得ません。

探偵の業界も同じく、高額な費用をかけて浮気調査を行っても、残念ながら失敗に終わることもあります。 そして、浮気調査に失敗した場合はかなりの確率で、探偵事務所と依頼者の間でトラブルに発展します。

依頼者としては高額な費用を支払ってまでプロの探偵に依頼しているので、納得できないよね。 しかし、このページをよく読んで、浮気調査が失敗するケースと、一般的にどのような対応がされるかを知っておけば、トラブルに発展する事態を未然に防げるかも知れません。

今回は、この『浮気調査の失敗』について書いてみたいと思います。 浮気調査を依頼する前に是非とも目を通すことをおすすめします。

浮気調査の失敗の定義

浮気調査で実際に起こり得る『浮気調査の失敗』。なぜ浮気調査に失敗するのかを徹底解説!

一言で『浮気調査の失敗』と言っても、いろいろな考え方や定義がありますよね。 これは、依頼者と探偵事務所(浮気調査を実行する側)の立場によっても違ってきます。

本ページでは、『浮気調査の失敗』を『何らかの理由で浮気・不倫の証拠が取れなかった』と定義して話を進めます。 (厳密に言うと『失敗』でないものも含まれますが、依頼者の立場からすると、高額な費用をかけて証拠が取れないのは『失敗』に近い認識かと思いますので、誤解を恐れずこのように定義しました)

さて、『浮気調査の失敗』を『何らかの理由で浮気・不倫の証拠が取れなかった』と定義した場合、 これに該当するパターンは、以下のいずれかという場合がほとんどでしょう。

  • 対象者が浮気をしていなかった(あるいは調査期間中に不貞行為に及ばなかった)
  • 行動調査中に探偵が調査対象を見失った
  • 探偵のミスにより、対象者に浮気調査していることが発覚してしまった
  • 依頼者のミスにより、対象者に浮気調査していることが発覚してしまった
  • 対象者がラブホテル等へ出入りしたが、証拠の取得に失敗した(または証明力が低い証拠だった)

それぞれのパターンについて、どういった状況で起こり、どのような対応がされるのかを説明します。

※ 下記の説明は一般的な探偵事務所で契約した場合を想定しています。 全ての探偵事務所がそうであるとは限らず、また契約内容によっても変わってきますので、浮気調査を依頼する前に必ず探偵事務所に良く確認するようにしてください。

対象者が浮気をしていなかった(あるいは調査期間中に不貞行為に及ばなかった)

浮気調査の失敗…対象者が浮気をしていなかった(あるいは調査期間中に不貞行為に及ばなかった)

これは、しっかりと対象者に発覚する事も見失うこともなく尾行を行えたが、対象者が不貞行為を行わなかったパターンです。

このパターンは、探偵事務所としては『契約した期間、対象者を見失わずに尾行し続け、行動を観察できた』為、『浮気調査成功』と認識されます。 従って、料金は全額支払う必要があります。

不貞行為の証拠を取れなかったのは残念ですが、探偵はしっかりと対象者を尾行し続け、その上で不貞行為に及ばなかっただけなので、その対価はしっかりと支払いましょう。 逆に言えば、対象者が浮気をしていない可能性もあるので、費用はかかったものの良かったと言えるケースでもあります。

但し、探偵が言った『尾行を行ったが、対象者が不貞行為を行わなかった』が果たして本当なのかどうかはしっかりと確認してください。

悪徳な探偵事務所では、浮気調査をしてもいないのに、『尾行を行ったが、対象者が不貞行為を行わなかった』と言って、 料金を不当に請求する場合があります。これは料金を支払う必要がないどころか、詐欺にあたる悪質な犯罪行為です。

探偵が本当に尾行を行っていたかどうかは、調査報告書の記載内容と写真を見れば分かります。 まっとうな探偵事務所に依頼していれば、浮気相手との接触や不貞行為に及ばなくても、10~30分間隔くらいで『対象者の正確な位置と取った行動の記録』を報告書に記載します。 逆に言うと、このような記録があるから『不貞行為を行わなかった』ことの証明になるのです。

こういった調査報告書が提出されず、口頭で『対象者は不貞行為を行わなかった』と報告してきたり、 調査報告書があったとしても、対象者の行動記録の間隔が1時間も2時間も空いていたりした場合、しっかりと探偵が行動調査をしていたのか甚だ疑問です。

しかし、これは調査後に指摘しても、解決に至らない可能性が高いです。 (悪徳)探偵事務所に『いやいや、調査報告書の行動記録の間隔は少し空いているが、ちゃんと尾行していた!』と言い張られてしまっては、それ以上の対応を求めることができないからです。

このようなトラブルを避ける為には、『契約書の調査報告書の項』をしっかり確認すると良いでしょう。 契約書に明記されていない場合は、書面または録音した上で口頭で確認するようにして下さい。

具体的には『対象者が不貞行為を行わなかった場合でも、最低でも15~30分おきに対象者の行動を、 正確な時刻と場所、それに写真(または動画)を添付して調査報告書に記載して欲しい』といった感じの確認が良いと思います。

まとめ

浮気調査期間中に対象者が浮気をしていなかった(あるいは調査期間中に不貞行為に及ばなかった)為に証拠が取れなかった場合でも、料金は全額支払う。

行動調査中に探偵が調査対象を見失った

浮気調査の失敗…行動調査中に探偵が調査対象を見失った

行動調査中に探偵が調査対象の人物を見失った…というケースは、残念ながら一定の頻度であります。

特に多いのは車両尾行中に対象者を見失うケースです。 車両尾行は、車を操る技術と、調査地の土地勘がないとスムーズに行うことはできません。

特に土地勘は重要で、道路の先に信号がいくつあるか、どの道が混んでいるか、車線数はどのように変わるか、 進行方向のどこに何か所のラブホテルがあるか、といった事を知らないまま探偵が尾行を行うと、対象者を見失ったり、 逆に対象者に近づきすぎて浮気調査が発覚したりというケースがあります。(『対象者に浮気調査が発覚』は後述を参照ください)

徒歩尾行は、車両尾行と比べると『対象者を見失う』ケースはそれほど多くありませんが、 探偵の動員数が十分でなかったり、探偵の技術が未熟だったり、遊園地やテーマパークといった徒歩尾行の難易度が高い場所での尾行の場合は、やはり対象者を見失ってしまう時があります。

さて、このように『行動調査中に探偵が調査対象を見失った』ケースですが、 探偵の不手際による失敗の為、多くの探偵事務所では『無償で再調査』が一般的です。

但し、悪徳な探偵事務所の場合、『探偵が調査対象を見失った』事を認めないケースがある点に注意してください。 この場合、尾行していた間の調査報告書はあっても、尾行に失敗している間の調査報告書は作成できませんので、報告書をよく確認することで看破できます。

契約前に『探偵が調査対象を見失った時はどうなるか』を事前によく確認しておいた方が良いでしょう。

まとめ

行動調査中に探偵が調査対象を見失った場合は、『無償で再調査』となる事が多い。但し、悪徳な探偵事務所では『探偵が調査対象を見失った』事を認めないケースがある為、契約前によく確認を!

探偵のミスによって、対象者に浮気調査していることが発覚してしまった

浮気調査の失敗…探偵のミスによって、対象者に浮気調査していることが発覚してしまった

行動調査中に、対象者に浮気調査していることがバレてしまった!

プロの探偵としてあるまじき事態ですね。当然、対象者には『依頼者が誰なのか』容易に想像がつくでしょうし、 依頼者と対象者の関係が悪化するのは避けられず、また対象者は強く警戒するようになりますので、 しばらくの間は次の浮気調査が行えない(または著しく難易度が上がる)場合がほとんどです。

この場合ですが、優良な探偵事務所であれば、料金の支払いが全額免除される場合が多いです。 探偵の不手際なので当たり前といえば当たり前の話ですよね。むしろ損害賠償を請求したいくらいです。

但し、このケースでもトラブルとなる可能性が無い訳でもありません。 探偵事務所によっては、探偵の責任を認めずに『探偵の不手際でバレたのではなく、依頼者の対象者に対する態度や接し方によって対象者に気づかれた』と言ってくる探偵事務所があります。

これは、対象者に浮気調査が発覚した状況を話して貰えれば、容易に証明ができます。 『コーヒーを買って後ろを振り向いたら、誰かが私の写真を撮って走り去っていった、これを見て、自分が尾行されていると気が付いた』といった、 対象者が浮気調査に気付いた時の状況を探偵事務所で証言してくれれば、探偵事務所も認めざるを得ないでしょう。

但し、浮気調査をしたことが発覚した後の(著しく関係が悪化した)状態で、対象者が更に自分を尾行していた探偵事務所まで行って証言してくれるかといった点もありますし、 調査料金を前払いしてしまっている場合は、返金に応じない可能性も無くはないです。

ここでも重要なのは契約内容です。

契約書に『探偵の不手際により、対象者に浮気調査していることが発覚した場合は全額返金…』のように明記されているならば、 提訴して争う事になったとしても『探偵の不手際』を立証できれば返金はされると思います。

…ではあるのですが、実際のところは、個人で提訴するというのもハードルが高いですし、 弁護士に依頼したとしても弁護士費用で費用倒れとなる可能性もあるので、泣き寝入りとなってしまうケースも結構あります。

このようなトラブルを避けたいなら、『契約書に浮気調査が発覚した場合の対応』をしっかりする事と、 何より『信頼できる探偵事務所に依頼する』というのがポイントです。

また、もし可能ならば、料金後払いの探偵事務所に依頼することもお勧めです。 料金後払いの場合でも、トラブルになるときはなりますが、『既に支払っている料金を返金してもらう』よりは解決のハードルが低い場合がほとんどです。 (料金後払いの探偵事務所はほとんどありませんが、大手ではHAL探偵社が料金後払いに対応しています)

まとめ

探偵の不手際により、対象者に浮気調査していることが発覚した場合は基本的に全額返金。 但し、悪徳な探偵事務所は、『探偵の不手際』を認めない事も…事前に契約書をよく確認する事と、何より信頼できる探偵事務所に依頼することが重要!万全を期すなら、料金後払いの探偵事務所に依頼する事も検討。

依頼者のミスによって、対象者に浮気調査していることが発覚してしまった

浮気調査の失敗…依頼者のミスによって、対象者に浮気調査していることが発覚してしまった

対象者に浮気調査していることが発覚する原因の多くがこちらです。

自分(依頼者)は気付かなくても、対象者への接し方が不自然だったり、 言動がいつもと違っていたり…特に女性は勘が鋭い為、こういった事で浮気調査を仕掛けていることが発覚してしまうケースがよくあります。

これもなかなか微妙なケースなのですが、もし対象者に完全に看破されてしまった場合、 浮気調査が行えなかったり、行っても証拠が取れなかったりすることがほとんどなので、 依頼している探偵事務所に『これこれこういう理由で、対象者に浮気調査がバレてしまいました…』と連絡しましょう。

この場合、契約の途中解約という扱いとなりますので、違約金が発生するのが普通です。 特に直前の連絡となってしまうと、既に探偵をアサインしていたり機材を確保している場合がある為、違約金は高くなる傾向にあります。

違約金の考え方と支払う額は探偵事務所によってまちまちなので一概には言えませんが、 調査日の前日で20%、調査日の当日で50%~80%あたりが一般的な金額になると思います。 既に浮気調査を開始してしまっている場合は、100%の場合もあります。

一方で、『対象者に完全に発覚した訳でははいが、不審に思われたフシがある』という場合は、 浮気調査自体は行えても、対象者が警戒する余り調査中に発覚してしまったり、証拠が取れない場合があります。

このケースをどう扱うかは完全に探偵事務所によりますが、 依頼者の言動により事前に浮気調査を察知していたことが判明した場合は、探偵の瑕疵ではないという事で、料金を全額請求される場合もあります。 (探偵がこれを証明するのも難しいですが、仮に証明できたとして)

ただ、実際問題として『対象者に完全に発覚した訳でははいが、不審に思われたフシがある』場合、 もし本当に不審に思われていた場合は不貞行為に及ばない(浮気調査自体は行えても証拠が取れない)ケースが多いです。 この場合は『調査自体は成功(だが証拠は取れなかった)』という扱いになる為、結局全額の支払いが発生します。

まとめ

依頼者の不手際により、対象者に浮気調査していることが調査前に発覚してしまった場合は、結果が出ないことが多いので途中解約した方が良い。違約金は発生するが、調査が既に始まっている状態でなければ満額の支払いより安くなる場合が多い。

対象者がラブホテル等へ出入りして、証拠も取れたが、証拠の品質(証明力)が微妙…

浮気調査の失敗…対象者がラブホテル等へ出入りして、証拠も取れたが、証拠の品質(証明力)が微妙…

浮気調査を行った結果、対象者と浮気相手がラブホテルへ! しかし、撮影された証拠写真がピンボケだったり、暗すぎだったり、顔か写っておらずに個人を特定できないものだったり… このパターンは、一番トラブルに発展しやすいパターンです。

依頼者側から見れば、裁判で認められない証拠に何の意味もないので失敗と言えるでしょう。

一方で探偵事務所からすると、若干ピンボケであっても証拠を押さえたのだからという理由で浮気調査の成功、つまり全額の支払いを求めてくる場合があります。

正直なところ、ここの線引きは非常に難しいです。例えば写真の場合、証拠能力を有するか否か、証明力の程度はどうかという点を判断するのは、 後の調停離婚や離婚裁判の裁判官であり、調査報告書を受領した時点ではまだ正確な判断ができないからです。

しかし、素人であっても調査報告書を見れば『この証拠は微妙だな…』というのはある程度判断が付くと思います。 ここで見るべきポイントは以下の4点です。

  • その証拠は『場所』を特定できるものか
  • その証拠は『対象者個人』を特定できるものか
  • その証拠は『浮気相手(第二対象者)個人を』特定できるものか
  • 複数の証拠があるか

上記4点が『全て』備わっているものが、証拠能力があって証明力の高い証拠です。 もし微妙な証拠があった場合や、判断がつかない場合、調査報告書を持参して弁護士に相談するのが良いでしょう。 (初回相談であれば、無料~数千円程度で相談できる弁護士事務所があります)

そして、ここでも契約が重要となります。 つまり、契約書に『証拠が不鮮明であったり不十分であったりして、証明力が低い証拠しか取得できなかった場合にどのように扱われるか』 が明記されていると、契約が履行されなかったという事で、料金の支払いが一部または全額免除されたり、無償または実費程度で再調査が行われる事もあります。

しかし、実際問題としてはなかなか難しい部分です。 例えばある弁護士が『この写真では不貞行為の証明力としては不十分!』としても、探偵事務所の顧問弁護士が『いやいや、この写真でも不貞行為を立証できる!』とした場合、 ではパートナーとの離婚裁判の前に、写真の証拠能力の有無で探偵事務所と争うか…というとなかなかそこまではできない(する人が居ない)からです。

このように、判断が微妙な証拠の場合は、トラブルになるケースも無くはありません。 但し、明らかに『証拠が不鮮明であったり不十分であったりして、証明力が低い証拠しか取得できなかった』場合は、 契約により『契約不履行』で料金の免除や再調査ができる場合がありますので、契約書をしっかり確認するというのが一番のポイントでしょう。

まとめ

調査報告書の証拠の証明力が明らかに低い、または証拠能力が無い場合は、料金の一部免除や再調査となるケースもある。証明力が部分的に低い場合は、完全にケースバイケース。いずれの場合も契約時にしっかりと確認を!

最後に

如何でしたでしょうか?

探偵事務所による浮気調査は人間が行うアナログなものなので、明らかに失敗というケースもあれば、一概には判断できないグレーな失敗のケースもあります。 一定の基準はありますが、基本的には全てケースバイケースです。

この為、浮気調査の失敗でトラブルにならない為に最も大切な点は『信頼できる探偵事務所に依頼する事』と、『契約書をよく確認する事』です。

契約書に明記されてさえいれば『契約不履行』により様々な対応ができます。 しかし、契約書に明記されていなかったり、重要事項の説明がなされていない場合に、時として大きなトラブルに発展するのです。

特に探偵業界はトラブルが多い業界ですので、契約をしっかりと確認してトラブルに巻き込まれないよう、十分にご注意ください!

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最終更新日:2018/02/24

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