- 会社の同僚
- 飲食店（クラブ・キャバクラ）
- 趣味のサークル・習い事
- 出会い系
- 友人・元カノや同級生
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2017年、不倫する人が急増中！？不倫の実態と、不倫相手と知り合うきっかけとは...
2016年～2017年は不倫する人が急増していると言われています。 あなたの周りにも1人や2人は不倫を経験したことのある人がいるかもしれませんし、もしかするとあなた自身や、あなたのパートナーもその１人かもしれません。 今回は不倫の実態と、不倫相手と知り合うきっかけについて見ていきたいと思います。
2017年の不倫の実態
最近は「不機嫌な果実」「僕のヤバイ妻」といった不倫ドラマなどの影響もあるせいか、不倫をする人は増えているといいます。 2017年のあるデータによると、既婚男女のうち妻や夫以外の相手と肉体関係を持ったことのある人の割合は男性で20％、女性で19％でした。実に約5人に1人が不倫を経験していることになります。 約5人に1人ということは、あなたの知り合いや会社に2～3人いても決しておかしくない数です。
こういった不倫ドラマが人気を博していることもあってか不倫が身近なものにしてしまっているのかもしれません。 以前は「不倫はいけないこと」とされていましたが、ちょっとした好奇心や配偶者への不満がきっかけとなり、 どんどんと深みにはまっていく人が増えているのです。
浮気や不倫のきっかけは、日常の生活の中に転がっているものです。 いままで私が浮気相談を受けてきた経験から、不倫相手と知り合ったきっかけとして多かったものをお教えします。
不倫相手と知り合うきっかけ（男性）
不倫相手と知り合うきっかけ（女性）
- 会社の同僚
- 趣味のサークル・習い事
- 元カレや同級生
- 出会い系
- ご近所さん・子供の同級生の父親
男性の場合は会社に居る時間が長いため、会社に関連する交友関係、具体的には会社の同僚や接待で知り合ったホステスと不倫関係になることが多くあります。
女性の場合は、働いている場合は男性同様に会社の同僚と不倫関係になる場合もありますが、 専業主婦の場合は、男性の不倫と比べてより身近な人と不倫関係になるケースが多いようです。
SNSが浮気や不倫のきっかけに！？
最近は、LINEやFacebook、カカオトークといったSNSのメッセージ機能で不倫に発展するケースが増えていると言われています。
LINEでは、通常の会話では言えないような言葉を気軽に友達に言う感覚で、職場の上司や知らない人にでも気軽に送信することができます。 そのため、職場の上司が「今日の服可愛いね。」というような、普段言葉にできないような内容のメッセージを送り合って、 そこから不倫に発展するというケースが増えてきてているのだそうです。
確かに、Eメールと比べると、SNSのメッセージ機能は絵文字も送れるし、相手が誰であろうと、フレンドリーに伝えることが出来る雰囲気がありますよね。 このようなメッセージのやりとりがいつしか発展し、実際に不倫関係に発展するケースが多くあるそうです！
不倫の代償はかなり高くつく場合も
夫もしくは妻が自らの配偶者以外の人物と肉体関係を持った場合、その人物が独身か既婚かに関わらず法的には『不貞行為』となります。
不貞行為は決して褒められたことではないですし、不貞行為が発覚した場合は別居や離婚、慰謝料請求に発展する場合も多くあります。 不貞行為を行うということは、このようなリスクが常にあるという事を考えておいた方が良いでしょう。 逆に不貞行為をされている側は、これを理由に離婚や慰謝料請求が行える事を覚えておくとよいです。
浮気・不倫の慰謝料の相場
夫や妻の不倫が発覚し、浮気相手に慰謝料を請求するとなった場合、どの程度の金額の慰謝料を請求できるのかご存知でしょうか？ 不貞行為の慰謝料には基準がある訳ではなく、不倫に至った状況やその後の状況、経済力によってまちまちです。
ただ、過去の判例を参考に一般的な金額という事でお話すると、 不倫後も（別居や離婚をせずに）夫婦関係が継続された場合は50万円～100万円、不倫が原因で別居に至った場合は100万円～200万円，不倫が原因で離婚に至った場合は200万円～300万円くらいが一般的な相場と言われています。
金額に幅がありますが、これは婚姻期間の長さや子ども有無、経済的な事情など様々な要因で変わってきます。 例えば婚姻期間（結婚していた期間）が長ければ長いほど慰謝料は増額される傾向にありますし、 子どもが多かった場合は、子供の精神的な影響を考慮して慰謝料は増額されることが多いです。
また、慰謝料を請求する相手（配偶者または浮気相手）の収入や資産が高い場合は、高額となることが考えられます。
慰謝料ではおさまらず、離婚に発展する場合も
慰謝料だけでは納得できず離婚に発展するケースもあります。
浮気・不倫（不貞行為）は、裁判で離婚する場合に必要な理由の一つとして認められています。 但し、これには『浮気・不倫（不貞行為）があった』ことを証明する事、つまり証拠が必要となります。
ただし，夫婦仲が破綻した後に不貞行為が始まった場合には、離婚が認められないおそれがありますので、夫婦関係が破綻していない状態で不貞行為の証拠を取ることが重要です。 これによって『良好だった夫婦関係が不貞行為によって破綻した』という事実を証明することができます。
妻や夫が協議離婚に応じて離婚に同意してくれれば証拠が無くても離婚することはできますが、 もし離婚に応じなかったり、親権や養育費、財産分与、慰謝料といった条件が折り合わなかった場合、裁判となる可能性があります。
いざ裁判となった場合、予め動かぬ証拠を取っておけば離婚が成立しやすくなると共に、親権や養育費、財産分与といった部分で有利に進めることができるのです。
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最終更新日：2017/07/07
